スマホ利用者のショッピングにおいて、アプリの占める比率は年々高まっています。

Eコマースを内包したアプリが増える中、プッシュ通知がECサイトでの商品の購入動機になることがわかってきました。

 

 

実際に、プッシュ通知を配信していない時に比べて、プッシュ通知を配信した時の１日のECサイトの利用者は60%も増加しています。

平常時のECサイト利用者に比べて、プッシュ通知の効果により、上乗せされる形で利用者が増加する傾向にあり、アプリ利用者の増加に伴った売上増加の事例が増えています。

 

実は統計データ上では配信回数とユーザーリテンション（顧客維持率）に相関関係は特にありません。

ただし、プッシュ通知を休みなく配信しているアプリと、間隔をあけて配信しているアプリでは、後者のアプリの方が、1年後のユーザーリテンションが高い傾向にあります。

Instagram、Facebook、TwitterなどのSNSは活用されていますか？

ブランドにとってSNSは重要なツールの一つです。

特に、スマートフォン上で利用されることの多いSNSはアプリへの強力な集客ツールにもなります。

無料で使えて、センスがあれば自社ブランドの認知を上げることができる可能性を秘めたSNSですが、

ただ写真や文章をアップするだけでは意味がありません。

それぞれのSNSに合った適切な投稿をすることで、はじめて自社のファンになりえるフォロワーを獲得できます。

 

各SNSの特性を知る

現在、対応するべきSNSは、Instagram、Facebook、Twitterの3つです。その他にも、Google+やYouTube、Snapchatなど様々ありますが、まず必須の3大SNSを対応しましょう。


Instagram 

国内で圧倒的な人気を誇る画像SNSです。もちろん動画にも対応していますし、Storiesという24時間で消えてしまう動画のサービスもあります。

Instagramでは特に写真のセンスを問われます。逆に考えると、雰囲気の良い写真を撮れれば、たくさんのフォロワーを獲得することが可能です。

自社のビジネスをビジュアルで考えたとき、どのような写真が好みなのかを考え、投稿しましょう。Twitterと同様にハッシュタグが利用可能なので、写真に合ったハッシュタグを付けるのも効果的です。

 

Facebook

3つのSNSの中で、特にビジネス利用に強いFacebookです。ニュースメディアなど、テキスト系コンテンツとも相性が良く、ウンチクやノウハウが拡散するのも特徴的です。自社ブランドのオウンドメディアや読み物コンテンツをFacebookに投稿すると効果的です。

Twitter

検索に強く、「今」にフォーカスしたSNSで、日本でも根強い人気のあるSNSです。テレビやラジオと連動したコンテンツを作る場合もTwitterが利用されています。リツイートやハッシュタグと機能も豊富でユーザーコミュニティの形成にも適しています。

 

企業が発信したい情報は届かない

新商品情報や、企業側が告知したい情報だけをSNSで発信しても、誰もフォローしません。もともと人気のあるブランドやお店のアカウントであればある程度、フォロワーを増やせる場合もありますが、ほとんどの場合フォロワーが付かないのが常です。

これはSNSに対する企業側とユーザー側の考えが違うからです。企業側は、SNSを活用して売上を上げたい、告知したいと考えていますが、ユーザー側はそういう情報を求めていません。Instagramであれば、雰囲気の良い写真を見たい、参考になる写真が見たいという意識で利用しています。

 

ユーザー目線に立ったSNS運用をしましょう

企業側が仕事でアップしている写真は面白くありません。最初は売上などは度外視して、SNSのエンゲージメント率だけに集中してみるというのも一つの手です。

もちろんターゲットを選定して、自社のターゲットに合ったユーザーから、エンゲージメントを取ることが出来れば、運用しつつ、自社から発信する情報をどのような形で伝えれば良いのかが見えてくると思います。

SNSの運営はあくまでもユーザー目線で発信することがとても重要な要素です。

 

 

 

 

アプリ制作の目的は、何でしょうか。例えば…

「アプリを通じてもっとサービスを知ってもらうことなのか」

「店舗へのお客さんを増やすことなのか」

「ECの売り上げを上げることなのか」

その目的によってアプリの用途は大きく変わってきます。

アプリの目的によって、コンテンツ構成やホーム画面から大きく異なります。以下の目的を例にして、アプリの構成を考えてみましょう。

また、アプリをリリースする際には、事前にその目的と評価指標（KPI）を確認しておきましょう。

 

1.「ブランディング」アプリの場合　　　

サービスのイメージUPや、ユーザーにとっての価値を高めるブランディング目的のアプリです。ホーム画面にはブランドのイメージにあった画像やコンテンツを取り入れましょう。

この場合、目的は「サービスやブランドのイメージ向上」となりますので、新規ユーザー数の増加やPV数の増加、ユーザーに触れて欲しい情報へのアクセス数がKPIの一部になります。

デメリットとして、販促及び売上に繋がりにくいことがあげられます。

店舗送客を目的とするアプリです。

「店舗に行きたい」と思わせる情報の発信や、店舗との連動したコンテンツ内容などが主になります。

KPIは店舗への送客率です。

まずは店舗と連携してダウンロード数を伸ばし、その後店舗のイベントやニュース、クーポン情報などを発信して送客に繋げましょう。

特にプッシュ通知を使えば、ユーザーにダイレクトな訴求が可能になります。

EC売上UPを目的とするアプリです。

商品やサービスをアプリ上でプロモーションし、オンライン上での購入へ繋げます。

アプリとの親和性が高く、メルマガよりもキャンペーンやイベントの訴求を簡単に、効率よくできる所がポイントです。

ホーム画面には商品や売上に繋がるプロモーションを多く取り入れましょう。

これまでウェブサイト上を素通りしていたお客様を、固定客として捕まえることができます。

プッシュ通知なども活用して、お客様のロイヤリティを高めましょう。

あらかじめKPI（評価指標）を設定しておけば、今の状態が良いのか悪いのか判断するのに迷う必要はありません。

その目的に向かって、どのように攻めていくのか考えることが、戦略的にアプリ運営の行っていくための近道になります。

 

 

 

プッシュ通知は、アプリを運用する上でとても役に立つ機能の一つです。

プッシュ通知はユーザーの端末のホーム画面に配信されるため、従来のメルマガなどと比べて開封率が高く、効果的な集客や情報発信ができることが特徴です。

同じプッシュ通知でも、その開封数には差があります。

今回はプッシュ通知を配信する上で効果的な、開封率が伸びるプッシュ通知のポイントをご紹介します。

 

1.文字量は少なく、簡潔な文章にしましょう

開封率を上げるためには、”説明しすぎない”ことが大切です。

実際に、文字量が１〜２行のプッシュ通知の開封率が一番高くなっています。


2.タップ率の高いキーワードを使いましょう

SALE、〇〇％OFF、アプリ限定、期間限定、クーポン…

このようなキーワードを入れることで、開封率を上げることができます。
ユーザーの目を引くワードを、積極的に取り入れましょう。

 

3.有益な内容をわかりやすく伝えましょう

プッシュ通知の内容は、ユーザーにとって有益な情報を一目でわかりやすく伝えることが重要です。

通知センター（端末上の受信したメールやカレンダーなどをリマインドする機能）では、30文字以上の文章は省略されてしまいます。余分な空白や英語ばかりの文面では、内容が伝わらず、開封する必要のないプッシュ通知になってしまいますので、注意しましょう。

■良い例のポイント
・通知センターに全文表示されている（文章が途中で省略されていない）

・文章が短く、分かりやすい

・何のプッシュ通知かすぐに内容がわかる

■悪い例のポイント

・通知センターに全文表示されていない

・文章が長すぎる

・英語や分かりにくい文章が多用されている

 

 

4.　画像を工夫しましょう 

特に問題がなければ、プッシュ通知には必ず画像を付けるようにしましょう。画像はプッシュ通知の内容が視覚的にわかるようなものに工夫できると、アプリを開いた後に、プッシュ通知をタップする数が増えます。

 

5.時間帯 / 曜日に気をつけましょう

よりプッシュ通知の開封数を上げるためには、アプリを使っているユーザーが多い時間帯を分析しましょう。（アプリの分析にはGoogleアナリティクスを使います）

最もアクティブユーザー数が多い時間帯/曜日に配信することで、より開封数が高まります。
一般的に、通勤時間や帰宅時、就寝前などに利用される傾向がありますが、アプリの対象となるユーザーによって異なりますので、アプリのユーザー傾向を分析してみましょう。

最後に、プッシュ通知は、重要でない情報を多発するとユーザーの満足度を下げ、設定を「オフ」にされる可能性があります。「適切な情報」を「適度に配信する」することを心がけましょう。

 

 

 

iPhone向けアプリはApp Storeで公開される前に、Apple社によるアプリ審査にがあります。

この審査では、ユーザーに対しての過度の情報収集をしているアプリや、ユーザー体験の悪いアプリはリジェクト（却下）されてしまいます。

ここでは、アプリが必ずリジェクト（却下）される、3つの必須問題をご紹介します。

これらは審査の際に対象となる項目ですので、予め対処しておきましょう。

　　　　
1.性別・生年月日の登録が必須項目になっている場合

ユーザー登録の際に、必要以上のユーザー情報をとることはリジェクト（却下）の対象になります。

また、ECサイトなどによくある「ゲスト購入」の際にも、性別・生年月日が必須になっているとリジェクト（却下）の対象となります。

■対処法

・性別・生年月日の”必須”を外し、"任意"に設定しましょう。

・または性別・生年月日の項目に"無回答"の項目を追加しましょう。

 

2.メールによるユーザーの認証がある場合

メールアドレスを入力させ、送付したメールからユーザー登録をさせる方法は、ユーザー体験が悪いとみなされ、リジェクト（却下）の対象となります。　　

■対処法

・メールアドレス認証のフォームを除外しましょう。

 

3.SSL対応をしていないウェブページへ遷移している場合

今後、HTTPSによるデータ暗号化の対応がなされていないウェブページを使用しているアプリは、安全性に欠けるとしてリジェクト（却下）の対象になる可能性があります。

アプリ内から回遊できる全てのウェブページが、審査対象となります。

■対処法

・アプリ内に入れるウェブページのSSL対応をしましょう。

・または該当するウェブページをアプリ内から削除しましょう。

上記の規定は、当初2017年1月より適応予定でしたが、現時点では延期されています。

ただし、今後セキュリティ面での審査が厳しくなる可能性は十分にありますので、あらかじめ対応しておくことをお勧めいたします。

※この情報は2017年6月時点のものです。